高配当株の銘柄入替をしました

高配当株のポートフォリオが金融株に偏りがあったので、金融株を減らして、他の業種を増やすための銘柄入替をしました。

今回は、日本郵政を全株売却し、トヨタ自動車を購入しました。

日本郵政の投資損益と売却した理由

日本郵政の投資損益

日本郵政は2021/6/2に911円で200株購入し、今回1,331円で全株売却しました。

保有期間は約4年、売却益は84,100円でした。源泉税20%控除後で67,280円です。

配当金を4年分受け取りましたので、配当金の合計は40,000円。源泉税20%控除後で32,000円です。

合計の利益は99,280円。

1年あたり24,820円。

投資金額182,315円に対して、単純年平均13.61%(24,820円÷182,315円)の利回りでした。

日本郵政を売却した理由

売却した主な理由は、ポートフォリオに占める金融株の割合を減らすためです。

金融株の売却を検討する中で、他の銘柄に比べて、以下の点で相対的に魅力がなく、売却対象としました。

2021年6月に購入したときは、他の金融株に比べて、株価に出遅れ感があり、その後上昇するのでは？という思惑と、仮に上昇しなくても5%を超える配当利回りがあり、配当株としても十分魅力的であったため投資をしたものでした。

その後、株価が上昇し、配当利回りとしても、他業種の高配当株とあまり変わらない水準となったため、特別に魅力的ともいえなくなったことから、今回、入替の対象としました。

また、日本郵政株は、特定口座で保有していましたが、売却しても利益が少額で税負担が小さいことも勘案しました。

トヨタ自動車を購入した理由

トヨタ自動車は日本を代表する企業で、長期保有の候補として、前々から投資のタイミングを伺っていました。

今回、購入した理由は、株価が少し調整し、値ごろ感があったためです。

2024年3月の高値3,890円から、およそ36%株価は下落し、足元の株価は2,455円です。

配当利回りは3.8%を超えており、今回売却した日本郵政より高い水準にありました。

そのため、「特定口座の日本郵政売却→NISA口座でトヨタ自動車購入」により、税後利回り、税後受取配当金を増やすことが可能でした。

合わせて、ポートフォリオの業種偏重も改善できるということで、今回入替を実施しました。

また、トヨタ自動車は、毎年安定して利益を上げており、配当性向も38.4%(26/3期予想ベース。1株配当95円／1株利益247円)と、26/3期の減益後でも十分余裕がある水準だったことも、評価しました。

配当性向に余裕があるため、仮に想定以上の円高やトランプ関税の影響などで業績が下振れしても、予想水準程度の配当金は安定して出せるだろうと考えました。

もし3.8%の配当が受け取れるのであれば、高配当株投資としても十分魅力的な水準なので、すぐに株価が上昇しなくても、しばらく保有していればよいと思える株価水準でした。

「株価が上がったらもちろんいいし、上がらなくても(配当受け取れるから)いい」という株価水準で、長期保有していいと思える銘柄を仕込むというのは、わたしがよくやる方法です。

まとめ

今回は、高配当株の銘柄入替について、説明しました。

もちろん、結果がどうなるかは常にわかりませんが、全体のリスク量は変えずにコントロールしつつ、ポートフォリオ全体の業種の偏りを減らしていき、安定した利益を出せるように、今後も適宜、銘柄入替を行っていく予定です。

お読みいただきありがとうございました。