トランプ関税ショックを振り返る。暴落時に買えない本当の理由とは？

2025年4月のトランプ関税ショックから約2か月が経過しました。

結局、株価はほぼトランプ関税発表前の水準まで戻り、結果的に見ると、暴落時に追加投資をできた人は大きく儲けることができた、ということになります。

わたしは、少しだけ追加購入をすることができましたが、大きな追加投資をすることはできませんでした。

今回は、「暴落したら買おう」と思っているのに、「実際に暴落が起こるとなぜ買えないのか」について考えてみたいと思います。

「暴落したら買おう」と思っていたのに…

「暴落はむしろチャンス」
「下がったら拾えばいいだけ」

そんなふうに思っている人は多いと思います。

わたしもそう思っています。
しかし、2025年4月のトランプ関税ショックでは、その“理屈”を実践することは簡単ではない、ということを改めて実感しました。

実際に株価が大きく下がる局面で、わたしが追加投資できたのは、数十万円のみでした。

2025年4月トランプ関税ショックとは？

2025年4月2日に、トランプ大統領は、すべての国からの輸入品に一律10%の追加関税を課すという「関税政策」を発表しました。

また、アメリカの貿易赤字が大きい国に対しては、個別に設定された「相互関税」を課すこととし、中国34%、EU20%、日本24%という、かなり高い税率が課せられることとなりました。

この突然の発表を受けて、米国株、日本株は数日で大幅に下落しました。

S&P500は2025年2月の高値から約20%下落、関税発表前の2025年4月2日から約12%下落。

日経平均も2025年4月2日から4月7日の間で、約12%下落。

最初に反応したのは、株価でしたが、その後、米国の信認低下、財政の持続可能性に対する疑義、更には米国の長期的な成長に対する懐疑的な見方なども台頭し、関税発表後、じわじわとドル安が進みます。また、株価とは異なり、ドルは今でも関税発表前の水準まで反発していません。

米国債は、関税発表直後は上昇（利回り低下）で反応していますが、その後、徐々にこの問題が米国の財政赤字、信認の低下の問題であるということが認識されたのか、その後、下落（利回り上昇）という動きを見せました。

結局、反応のタイミングの差はありましたが、米国関連資産は、ドル安、株安、債券安のトリプル安となりました。

あのとき、実際に「買い」に動けたか

インデックス投資をしている多くの方は、日頃から「長期投資だから多少の下落は気にしない」というマインドで投資をしていると思います。

しかし実際にトランプ関税発表によって株価が暴落したときに、「もっと下がるかも」「これは一時的では済まないかも」「リスク許容度を見直そう」「一旦、損切りした」というような声がSNSでは多く流れていました。

もちろん、中には「買い増し完了！」といったSNS投稿も流れてきましたが、多くの方は、含み益が消えていくポートフォリオを眺めながら、守りの姿勢を強めているように見えました。

わたしも、自分のポートフォリオへの影響を計算しながら、追加投資を検討しましたが、大胆な追加投資はできませんでした。

なぜ、買えなかったのか？

自分を振り返ってみても、理由は一つではありません。

暴落時に買えなかった理由

追加投資を検討したが、過去の暴落（リーマンショックのマイナス50%など）を考えると「どこまで下がるかわからない」「まだ買うのは早いのでは」「今買ってさらに下がったら…」という考えが頭をよぎった
株価が大きく下がったとは言え、株価指標を見ると、そこまでお買い得と言い切れない水準であった（米国株のPERは20倍以上、日本の高配当株の利回りも3～4%台等。要は暴落前が割高だっただけではないかと感じたということ）
既存ポートフォリオの評価額が下がっていく、含み益が小さくなっていくという状況
これまで投資の根拠としてきたこと＝「世界経済は長期で見れば成長する」「米国債は安全資産」というようなことすら揺らいでいるのでは？という疑念

これらを踏まえると、「段階的に買っていく」という判断が、リスクを回避しつつ、追加投資のチャンスを生かす最適な方法と思えました。

どうすれば、もっと大胆に買えたのか

暴落直後、多くの方が「自分のリスク許容度をもう一度ちゃんと見直そう」と言っていました。

頭では「多少の暴落なら問題ない」と思っていても、実際に体験してみると、想像よりも心がザワつくということは、やはりあります。

つまりそれは、その時のポートフォリオが、自分の“本当の許容度”を超えていた、もしくは、リスク許容度ギリギリで余裕（空き）がなかった、ということなのでしょう。

極論ですが、例えばわたしがその時、株式ノーポジションだったら、もちろんもっと大胆に買えていたと思います。

つまりは、自分のリスク許容度に対して、その時のポートフォリオが、空きが大きくなかったため、慎重に追加投資を進めざるを得なかった、ということです。

では、今後、どうやって、次の暴落に備えるか

トランプ関税ショックから時間が経過し、少し冷静に当時のことを振り返ることができるようになりました。

今回、振り返ってみて、当時、大きく買い増しができなかったのは「自分のリスク許容度に対して、実際のポートフォリオにリスク資産を積み増す余白があまりなかった」ことだと整理しました。

しかしながら、では「余白がたくさんある状態がベストなのか」と考えると「そうでもない」と思います。

「余白がたくさんある＝リスク資産が少ない」ということなので、そうするデメリットは機会損失です。

平時にリスク資産が少ないと、その分、リターンも小さくなってしまいます。

そのため、「暴落時に備えて、必要以上に、リスク資産が少ないポートフォリオにする」というのも、またいいことばかりでもないのです。

ということで、巡り巡って、わたしの結論は「リスク許容度に対して、気持ち多めの余白を持ったポートフォリオにしておく」。

具体的な方法としては、以下を考えています。

次回暴落に備える方法

まずもって、リスク許容度に合った分散されたポートフォリオにする
リスク資産の金額および「余白（＝どのアセットをどれぐらい買い増ししたいか）」を定期的に確認するようにする。
「余白」のメンテナンスのため、どのアセットがどれぐらいの価格になったらポジション調整（売却）するかを書き留めておく。すなわち、割高なアセットの調整＝リバランスルールを決める、ということ。
どのアセットがどれぐらい下落したら、いくらぐらい追加購入するかを平時に書き留めておく。
積立投資などの自動購入の仕組みを導入し、継続する
「平常時の自分」と「暴落時の自分」は違うと理解しておく