【FIRE後の分散投資戦略①】「子持ち」×「FIRE」だと、なぜ分散が必要なのか？

わたしは、「子持ち」で「FIRE」する場合、FIRE後は「分散投資」が最適と考えています。

今回は【FIRE後の分散投資戦略】の第1弾として、「「子持ち」×「FIRE」だと、なぜ分散が必要なのか？」について、説明します。

「分散投資」とは？

「分散投資」にはいろいろな意味がありますが、このブログでの「分散投資」は、株式・債券・不動産・Gold・現預金など、異なる動きをする資産クラス（アセットクラス）に資金を分散させて投資をすることという意味で使っています。

では、「分散投資」の反対は何でしょうか？

「分散投資」の反対は「集中投資」です。

今回は「分散投資」との比較対象を「株式への集中投資」として考えていきます。

「分散投資」と「集中投資」のメリット・デメリットを簡単にまとめると以下のようになります。

	メリット	デメリット
分散投資	外れても損失が小さい	当たっても儲けが小さい
集中投資	当たれば儲けが大きい	外れると損失が大きい

では、次に「子持ち」で「FIRE」する場合、なぜ「分散投資」が最適かを考えてみます。

「子持ち」×「FIRE」だと、なぜ分散が必要なのか？

わたしが、「子持ち」×「FIRE」だと、分散投資が最適と考える理由は以下です。

1.結局、何があるかなんて、誰にもわからないから

過去の成績ですと、株式に集中投資した方が資産が大きく増えたのは歴史が証明しています。

しかし、これから何があるかなんて、誰にもわかりません。

株価が暴落して、それから長い期間、回復しないかもしれません。

その時に株式だけに「集中投資」していたら、長い期間待ち続けて、結局リターンなし、なんてこともあり得ます。

もちろん、その可能性がどれぐらい高いか、はわかりません。

でも、そうなったときに長い期間待った挙句のリターンゼロは嫌だな、と考えるのであれば、運用途中にリターンをもらいながら運用できる「債券投資」や「不動産投資」や「高配当株投資（株式ですが）」との「分散投資」の方がよくないか？というのが、わたしの意見です。

2.FIRE失敗が自分だけの問題ではないから

これは「子持ち」×「FIRE」であるがゆえのことですが、FIREした後、お金に窮してしまうと、それは自分が我慢すればよいという問題ではなく、「家族の生活」や「子供の教育」「子供の将来」にも影響を及ぼします。

そのため、子持ちFIREの場合は、「リターンを最大化する」ことを目的とするのではなく、「リスクを抑えながらFIRE時の資産が出来るだけ長く持つように運用する」ことを目的とすべき、というのがわたしの意見です。

そのためには、「集中投資」より「分散投資」が適しています。

3.株価の下落が長期間続いたときに、安値で株式を売却せざるを得ない事態を避けるため

「子持ち」×「FIRE」で「株式への集中投資」を選択する一番のリスクは、「株価が長期間下落した場合」に、安値でも株式を売却して、生活費や養育費・教育費を確保しなければいけなくなるかもしれない、ということです。

「株式」の一番のメリットは「超長期で見れば、債券等と比べて期待リターンが高い」ということですが、これはあくまで「株式をずっと持ち続けることができれば」という前提です。

これが「単身FIRE」であれば、教育費のような時期の決まった大型出費はないでしょうし、自分の意思で出費の額やタイミングをコントロールできます。

しかし「子持ちFIRE」の場合、支出の額やタイミングのコントロールは「単身FIRE」に比べて格段に難しくなります。

株価が下落したからといって簡単に「家族の生活費」を切り詰める訳にはいかないでしょうし、子供の教育費も待ったなしです。

「家族の生活」「子供の教育」の維持のためには、株価が回復していない状態でも、資金繰りのために株式を売却せざるを得ない事態が起こり得ます。

そうなると「株式」の一番のメリットを享受できなくなってしまいます。

仮に債券などに「分散投資」していれば、長期間株価が回復しなくても、債券投資等のリターンによって「家族の生活費」「子供の教育費」を賄いながら、「株価の回復」をじっくりと待つことができます。

「株式」投資のメリット・デメリット

先ほども述べましたが「株式」の特徴（メリットとデメリット）は以下です。

このことから言えることは、長期間の下落に耐えられるのであれば、「株式」に「集中投資」するのが最も合理的、ということです。

過去の株式暴落時の下落率、暴落からの回復年数

myINDEXというサイトの「過去の暴落時にどれぐらい株価が下落したのか」を見ると、世界恐慌(1929年)ではマイナス83%、リーマンショック(2007年)ではマイナス50%です。

日本株式もバブル崩壊後(1989年)マイナス69%の下落を経験しています。

暴落前の株価を回復するまでの年数の最長は、米国株で15年、日本株は32年もかかっています。

「株式」に「集中投資」した結果、仮にこれだけの長い期間、投資からのリターンが見込めないとしても、ずっと待ち続けることができるでしょうか？

もし、債券等に「分散投資」していれば、少なくともこれだけ長い期間「リターンゼロ」というのは避けられるでしょう。

まとめ

今回は「子持ち」×「FIRE」だと、なぜ分散が必要なのか？について、説明をしました。

理由は3つでした。

改めて「単身FIRE」と「子持ちFIRE」の違いを整理します。

この違いは「株価の長期間の下落に耐えられるか」という観点で考えたときに大きな違いを生みます。

今回はわかりやすくするために「子持ちFIRE」と「単身FIRE」を比較して説明しましたが、「集中投資」でも問題ないか「分散投資」をした方がいいかを分けるポイントは「子持ち」か「単身」かではなく「株価が長期間下落しても、回復するまで待てるかどうか」ということです。

例えば「子持ちFIRE」であっても、かなり余裕のある金額でFIREをして十分な現預金等があれば「株価が長期間下落しても、回復するまで待てる」というケースもあるでしょう。

そういうケースであれば、株価が長期間下落しても「家族の生活」や「子供の教育」に支障をきたすことはないでしょうから、株式に「集中投資」をして、長期で資産を大きく増やす戦略を取るという選択肢もアリだと思います。

年齢・資産額・家族構成・支出や収入の状況に応じて最適なアセットアロケーションは異なりますが、その金額を株式に投資して「株価が長期間下落しても、回復するまで待てるかどうか」というのを一つの基準として考えてみてもよいと思います。

その基準で考えると、「子持ち」×「FIRE」のケースでは、多くの場合「分散投資」が最適ということになるのではないでしょうか（少なくとも、わたしはそうでした）。

次回は「【FIRE後の分散投資戦略②】どのように分散すればよいのか？_1.動きが異なる資産を組み合わせる」です。

本日もお読みいただきありがとうございました。