【米国債券投資】米国債券現物を買うべきか、債券ETFを買うべきか

米国債の金利上昇が止まりません。
10年米国債の利回りは2.9%まで上昇しており、投資妙味が高まっています。

米国債券投資をする際に、米国債券現物を買うか、AGGやBNDなどのいろんな債券がパッケージになっている債券ETFを買うかを悩みますよね。

今回は、米国債券現物を買うべきか、債券ETFを買うべきかについて解説します。

米国債券現物を買うべきか、債券ETFを買うべきか

結論としては、出来るだけ安全に運用したい！確定利回りで運用したい！と思う方は、米国債券現物を買うのがよいと思います。

債券投資をする動機は、ポートフォリオのリスク分散や、利息収入(インカムゲイン)目的などいろいろあると思いますが、出来るだけ安全に投資したい！という理由で債券への投資を検討している方もいると思います。

そもそも外国債券ですので円建て考えるとどちらも元本割れの可能性はあるのですが、為替リスク以外でできるだけ元本毀損リスクは負いたくない、という方には債券ETFを買うよりも債券現物を買うことをお勧めします。

債券現物は期日まで保有すれば、予め決まっている元本が返ってくる

今は特に連日金利が上がっていますので、投資後に金利上昇により債券の評価額が下がるのを嫌がって、もう少し様子を見てから買おう、とか買うのを躊躇する、という方もいらっしゃると思います。

確かに、金利があがる＝債券の価格は下がるということですので、債券現物もしくは債券ETF購入後に金利上昇が続くと、購入した債券現物や債券ETFの評価額は下がります。

しかし、債券現物の場合、償還期日というのが明確にあり、購入後、期日まで保有を継続すれば、期中の利息は受け取った後で、償還期日には決められた金額(額面金額)が返ってきます。

要は投資する時点で、期中に受け取れる利息、償還期日に返ってくる金額というは予め決まっており、債券の発行体(米国債の場合は米国)が、支払い不能にならない限りは、この決まったキャッシュフローを受け取れる、ということです。

期中に金利が上がって債券現物の価格が下落したとしても、途中で債券現物を売却しない限り、受け取れるキャッシュフローには影響は全くないのです。

利回り2.8%で投資して償還期日まで持てば、支払い不能がない限りは、利回り2.8%で固定です。

債券ETFの価格は市場で決まる

一方で、AGGやBNDなどの債券ETFは、ETF(Exchange Traded Funds=上場投資信託)ですので、取引価格は市場で決まります。

債券ETFは、いろいろな債券のパッケージ商品で、投資信託の中身としては、米国債などの債券現物なのですが、債券現物を保有するのとは異なります。

債券現物のように決まった償還期日というのはありませんので、投資資金を回収するためには、ETFを市場で売却する必要があります。

そのため、必ずこの金額で売却できる、資金回収できる、というものはありません。

米国債券現物を買うメリット

米国債券現物を買うメリットは、投資した時点でキャッシュフローが確定しているということです。

もちろん、保有期間中にマーケットの金利が上昇した場合、金利の低い債券現物を保有し続けるのは実質損している（もっと高い利回りで米国債が買えるのに、低い米国債を持っているのは機会損失）という意見はあります。

ただ、個人投資家は年金基金や機関投資家などの運用のプロではないので、資産の全額をリスク資産で運用する訳でもないと思いますし、最大限効率的な投資を行わなければいけない訳でもありません。

自分のリスク許容範囲に合わせて投資をする、というのが個人投資家の基本スタンスだと思いますので、この資金は元本毀損リスクが小さいもので運用したいな、というときに、米国債券現物のようなキャッシュフローが予め決まっていて、リスクが米国デフォルトだけ、とわかりやすいものに投資する、というのは十分検討に値する方法だと思います。

また、ETFの方がいろんな債券に分散して投資するのでリスク分散がされていていいのでは？という意見もあると思いますが、米国債券現物への投資、との比較でいうと、リスクは米国のデフォルトです。
米国がデフォルトするような状況になれば、仮に債券ETFに投資していたとしても、壊滅的な状況になっていると思います。

まとめ

金利上昇により、10年米国債券の利回りが3%近くに達しています。

債券現物への投資の場合、償還期日も明確、受取利息も明確、キャッシュフローも読みやすいです。

いまは楽天証券やSBI証券など多くのネット証券で米国債券にも手軽に投資できる時代です。

もちろんAGGやBNDなど債券ETFも非常に魅力的な投資対象ですが、利回りも上がっているのでキャッシュフロー(固定インカムゲイン)狙いでの債券現物への投資も検討してみてはいかがでしょうか。